量と質、どちらが大事ですか?二項対立の問い

量と質、どちらが大事ですか?二項対立の問い

二項対立について考えよう

もし皆さんが「量と質、どちらが大事ですか?」と聞かれたらどう答えますか?こういう議論になって「質より量!」と答えた方とはあまりお会いしたことがないので、多くの場合は「量より質」と答えるのではないでしょうか?日本は品質に対するこだわりが強く、粗悪品を許さない文化がありますので、質派が多いのも頷けます。

こうした二項対立の質問の場合、印象として「どちらかを選ぶと、どちらかを失う」と考えてしまいます。例えば、量を選んだら質が下がる、質を選んだら量が減る、どちらか一方しか得られないとしたら、やっぱり質を選ぶかなという感じです。

仕事をしていると、こうした二項対立の選択を迫られることがあると思います。明確な答えはなく、どちらを選んでも道がある場合、自分の印象や感情は一旦脇において、それぞれの道のメリットやデメリットを検証することが大切です。

ここでは、量と質を対比させて考えてみましょう。

量と質についてシミュレートしてみる

今回のテーマである「量と質」を一つのビジネスシーンを元に考えてみます。

至急の依頼で、今月末までに部品1000個の発注が来ました。急いで作れば何とか間に合いますが、不良率が上がり返品が増えると予想されます。
・ある程度の返品をご了承いただいて1000個を納入するか?
・確実に納品できる数を提示して交渉を進めるか?
・まずは受注して1000個をきちんと納入する方法を考えるか?
・お断りするか?

あなたならどうしますか?

ここでの顧客の要望は「使用できる部品を1000個、至急納品して欲しい」です。つまり、質も量もスピードもどれも欠ける事なく求めています。そうなると「出来るか?出来ないか?」で決めれば良いのですが、実際の取引関係にあっては、そうも簡単に断ることも出来ず、スッパリとは意思決定できません。だからこそ多くの人が悩むことになります。

この問題からは逃れられない

今回のケースでは、質も量もスピードもどれも欠ける事なく求められる状況で、自分が普段、何を基準に意思決定するかを知る手掛かりになります。

質に重点を置く場合、おそらくお断りするケースが多くなるでしょう。不良品を納入してクレームになる事を考えると、断ることが結果的に両社にとって良い事だと考えるでしょう。

一方、決められた日に決められた量を用意するのがビジネス、それが出来ないなら無いのと同じだ!と考える人は、量を確保するための方策を考えるでしょう。不良率が増えるなら1200個納入すればちょうど1000個になって良いのでは無いか!?といった具合です。

もちろんその会社の状況や取り扱うものによって尺度は変わりますが、量と質の問題はどんな会社にも必ずあるものです。例えば教育の問題。新入社員の教育カリキュラムは、時間から考えるか?内容から考えるか?限られた資源の中で何かを行う限り、量と質の問題からは逃れられないのです。

量と質の関係について考える

では、これらを逆説的に捉えてみたいと思います。
それは
「質は何によって高まるのか?」
「量は何によって増えるのか?」
この二つの問いについて考えてみる事です。

「質は何によって高まるのか?」
私の持論は、質は量によって担保されるという事です。何かに卓越するためには、反復練習以外に道はありません。何度も何度も繰り返し、コツを掴むまでやり続ける事が質を高めるための唯一の方法です。これは絶対の法則です。1回より2回、2回より3回、経験を重ねるごとにその精度は高くなります。質は量によって生み出されるのです。

「量は何によって増えるのか?」
量を増やすためには、そのプロセスを最適化する必要があります。言い方を変えれば、プロセスの質を高める必要があるという事です。闇雲に繰り返し、手順を改善しなければアウトプットの量は思うように増えません。改善を繰り返し仕事の手順がスムーズになればムリ・ムダ・ムラがなくなり、自ずとアウトプットの量は増加します。

上の二つを見てみると、「質のために量が、量のために質が、」それぞれ必要だという事に気付きます。こう考えると、二項対立していたものが、実は相互補完の関係にある事がわかるでしょう。

物事は角度を変えれば見え方も変わってきます。もし答えのない問題にぶつかったら、ぜひ問い方を変えてみる事をお勧めします。もしかしたら、ハッとした気づきで思いもつかない結論を出しているかもしれませんね。

シェアオフィスと既存のオフィス、何が変わるの?

シェアオフィスと既存のオフィス、何が変わるの?

シェアオフィスとはどんなものですか?

今、シェアオフィスなどへのニーズが急激に伸びています。これまでのオフィスは、企業が賃貸契約をしたスペースにそこに帰属する社員だけが働く、組織のプライベート空間である事が常識でした。

しかしスタートアップや士業などの小規模事業所からすれば、自社の規模にあったオフィスを探すのは結構大変で、コスト面での負担も非常に多いのが実情でした。また成長に伴ってオフィスを引っ越しすると、その度に設備の購入や引っ越し、大型化による保証金の増額など、なかなか苦労するものです。

そんな中で登場したのが、シェアオフィス、コワーキングスペース、コワーキングオフィスなどと呼ばれる、オフィススペースのシェアリングサービスです。多少の形態の違いはありますが、基本的には異なる企業の社員さんが同じスペースを共有しながら働く形です。

昨今では、情報保護に敏感だった大手企業が、新しいプロジェクトチームやベンチャー型の子会社、マーケットリサーチチームなどを、こうしたコワーキングオフィスで展開するケースも増えてきました。

その火付け役になったのが「WeWork(ウィーワーク)」です。WeWorkは、世界787拠点124都市にシェアオフィスを展開するベンチャー企業です。今年に入ってIPOの準備を始めており、世界的にも注目されている企業です。売上は1昨年から昨年の間に倍増の2000億円強、赤字も2000億円というダイナミックな成長と投資を行っていると言われています。日本に進出後も積極的な出店を行い、国内ではすでに30拠点以上を展開しています。

エクストでは継続的にシェアオフィスを検討しており、これまでに15箇所ほどのシェアオフィスを視察しました。その中でもWeWorkは、洗練されたデザインと設備、入居者同士の交流が活性化するための仕掛けなど、場づくりにおいて他を圧倒するクオリティの高さがあります。

最も大きな違いは、シェアオフィスと言いながら、各社のプライベートスペースがしっかりと確保されていることです。執務スペースと交流可能なフリースペースが贅沢に確保されており、従来のオフィスの機能と規模の変化に柔軟に対応できるシェアオフィスの利点が両立しているイメージです。

デメリットは、コスト面です。社員数とオフィスのコストが常に比例関係にあり、小規模なベンチャー起業ではコストメリットが薄くなってしまうことです。人数が増える度に一人当たり5〜10万円ずつ家賃が上がると言えばイメージしやすいでしょうか?都心の一等地にオフィスがあることを考えると妥当な価格なのでしょうが、アーリーステージにあるベンチャーにはなかなかの負担です。

逆に、他のシェアオフィスでは、コストパフォーマンスの高さや宿泊施設の併設、ユーザー間のビジネス連携の促進、フリースペースのみでカフェのような利用しやすさなど、様々な売りを持った施設がありますので興味のある方はぜひ自分の目で確かめてみてください。

新しいオフィスのあり方と働き方の変化

さて、こうしたシェアオフィスを利用することで、働く人と企業にはどんな変化が起こるでしょうか?考えられる出来事を列挙してみました。

・自社だけでは実現できない設備が利用できる
シェアオフィスの利点は、1社では実現できない設備やソリューションを簡単に利用できるようになることです。会議室一つ取ってみても少人数から大人数まで対応可能になりますし、フリースペース、テレビ会議やプロジェクター、ドリンク飲み放題、電話のための個別スペース、バーラウンジ、コンシェルジュ、シュレッダーと情報保護、セキュリティシステムなどなど、オフィス機能のレベルは格段に上がると言えます。

・距離を超えた採用が容易になる。
これまでのオフィスでは、会社のある場所まで通えるかが採用の基準でした。こうしたシェアオフィスの中には、全国展開している施設も多く、同じ会社にいながら異なる拠点で働く形を非常にローコストで構築できます。
例えば、東京に拠点を出すとなれば、事務所を探し契約をして、保証金を払い、設備を整えて、ようやく働く環境が出来上がります。シェアオフィスであれば、数日で社員さんを迎え入れる事ができます。

・通勤に柔軟性が生まれる
その日の都合に合わせて出勤先を調整する事ができます。特に社員が集まる必要のない日はヘッドオフィスに行かず、自宅近場のオフィスや客先に近いオフィスに出勤するなどが可能になります。また製造業などが採用するWEBデザイナーやエンジニアなどの専門職は、交通の便の悪い本社工場にとらわれない採用ができると募集の幅が広がります。

・新しい知識や情報に触れる機会が増える
自社のメンバーと閉鎖されたオフィスで働くと、情報がマンネリ化して新しい知識や経験が得にくくなります。特に、自社内に数人しかいない職種の場合、その傾向は非常に顕著です。他社のメンバーと触れ合うことで、自社だけでは手に入らない知識に触れることになり成長を促進できます。

・逆に社内メンバーとの交流は減るかも?
フリースペースが広い施設では、誰がどこにいるかがわからなくなるケースが発生するでしょう。また目の前にいるからこそ生まれる自然なコミュニケーションも減少するため、組織としての情報共有が減る可能性があります。

・心理的プレッシャーが増える
気の知れた人が集まるオフィスに出社するのと違い、他の会社の方と交流するとなると服装や身だしなみなど、より気を使うことになります。イケてる会社の人たち(に見える)がいることがプレッシャーになる人は少なくないでしょう。またデザインなど仕事の過程が見える職種や上司に注意される場面が見られてしまうなど、閉鎖的なオフィスにはない心理的負担はあると思います。

・転職した人と一緒に働くことになるかも
昨日まで一緒に働いていた人の転職先が、同じシェアオフィスに入居する会社だったということが生まれる可能性があります。実際に元上司が同じシェアオフィスにいますという方に会ったことがありますが、他社の社風が見えることで、離職の機会になったり、採用の機会になったりすると言えます。

社風は場が創る

一番の課題は「社風」だと思います。社風は目に見えないものですが、それらは職場の環境に大いに現れます。またそうした環境を視覚的に捉えることで社風が浸透していく部分もあります。

内装レイアウトや装飾物、設備や朝礼、電話応対などの慣習、そうしたものがシェアオフィスの空気に左右されるとすれば、自社独自の雰囲気づくりをしようとした時に、それは極めて難しい課題になり得ます。逆に閉塞感のある会社においては、自社の社風を一変させるきっかけになるケースもあるでしょう。

新しいものに柔軟に対応しつつ、大切なことを見失わないようにしなければいけませんね。エクストではテレワークや東京、沖縄などの遠距離拠点などを推進していきますが、究極目指すのは「来なくても良いけど来たくなる会社」を理想としています。

形は変われど目指すものは一緒。働く人が幸せを感じる会社を目指して質実剛健に取り組んでいきたいですね。

自動化の先に何があるのか?

自動化の先に何があるのか?

世の中は自動化に流れている

働き方改革が取りざたされてから、生産性向上は企業の優先事項になりつつあります。2017年度の中小企業白書では興味深いデータが発表されました。下記のグラフはリーマンショック前後の大企業と中小零細企業の売上と生産性の比較です。

【現状分析 1-2】中小企業・小規模事業者の現状

参考:2017年度 中小企業白書概要

ご覧いただいた通り、リーマンショック以降、大企業、中小企業共に売上はそれほど持ち直していません。しかし、労働生産性を見ると大企業はリーマンショック前くらいまで持ち直しています。

興味深いのは、中小企業の労働生産性の推移です。リーマンショックの前も後も、昨今の景気上昇局面においても、ずっと低い水準のままなのです。そもそも中小企業のマーケットは、大手企業が手を出さない非生産的で成長性の低い分野に集中する傾向が強く、生産性が上がりにくい傾向にあります。

大手企業が手をつける分野は大量生産をベースに可能な限りロボットによる自動化が進められてきました。労働者が機械に変わり、人間以上の生産量を実現すれば自ずと生産性は上がります。

かたや中小企業は、大量生産が難しいものやサービス業のように、一人の人間が一度に一つの事しか行えない分野を主戦場としていますので、一人当たりの生産性はなかなか上がらないのが実情なのです。

そこで最近では、自動レジや3Dプリンタ、高精度画像認識、複数動作をこなせる万能型ロボットの技術などを用いて、これらの分野を効率化しようとする動きが広まっています。

そもそもITは、非効率だったものを効率化するものです。今までの技術では効率化できなかった分野をAIやロボットが効率化できるとしたら、ものすごく大きなイノベーションが起きるでしょう。

各社はそれに乗り遅れないように、ITによる自動化を推進しているのが現在の大きなトレンドと言えます。

人間の仕事がAIやロボットに奪われる?!

オックスフォード大とイェール大の研究者が、352人の人工知能研究者の答えを元に「ロボットが人間のさまざまなタスクを代わりにできるのはいつになるか」をグラフ化しました。

それによると、2020年から2060年の間に「洗濯物を畳む」「どんなに難しいレゴでも組み立てる 」「 トップ40に入るポップソングを作曲する 」「 小売店舗の販売員になる 」「 ニューヨーク・タイムズ の人気記事を執筆する」「複雑な手術を行う」などなど、様々なタスクをAIロボットが人間の代わりに行えるようになると予測しています。現在の目覚ましい発展を見ると、この予測はおおよそ的中するのではと感じます。

参考:BUSINESS INSIDER JAPAN「どの仕事がAIに奪われる? 研究者がチャート化」

一人の社長と大量のAIロボットが何かを製造する会社。こうなると、もはや企業である必要もないような気がします。大企業も必要な従業員数が大幅に減り、企業分類における従業員数という名目は撤廃されるかもしれませんね。

問題なのは、こうなった時「人間は何を仕事とするのか?」です。

そもそも、私たちが行ってきた仕事というものが、「生きるため」から「別の何か」に変わるのでしょうか?それとも、また別の課題が現れる事によって、相変わらず別の仕事を行っているのでしょうか?

誰かが働かなければ生きていけない世界が、誰も働かなくても生きていける世界になったとしたら、その時、人は何を目指すのでしょう?

私は、経済をベースとしない本当の意味で人間のニーズを満たすサービスや分野が生まれるのではないかと思います。そして、その時の対価は、誰かが発行した社会貢献をした人に送られるビットコインだったりするのでしょうね。

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは何か?

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは何か?

ITは道具ではなくなった?!

コンピューターが身近な存在になり始めた20年ほど前、「ITが苦手で理解できない」という声を何度も耳にしました。それに対して「ITは単なる道具だから!」とか「苦手なことは得意な人に任せたらいい!」なんて慰めの言葉でやり過ごしていた時代がありました。

そして光ファイバーが普及し始めてから、PCの低価格化、検索サービスの誕生と新しい広告システム、大規模ネット通販モールの急成長、携帯サイト、スマートフォン、4G、クラウド、ビッグデータ、アプリの普及、ICT、Iotなどなど、新しいキーワードが次々に生まれ、考えられないスピードで生活文化が変化していきました。

そして今、新たなキーワードとして「デジタルトランスフォーメーション(DX)」という概念が注目を集めています。デジタルトランスフォーメーションにはいくつかの定義があります。

2004年に初めてこの概念を提唱したスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授は「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」と定義しました。

またIT専門の調査会社IDC japanは「企業が第3のプラットフォーム技術を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」としています。第3のプラットフォームとは、クラウド・ビッグデータ・ソーシャル・モビリティを指します。

まとめると、「ビジネストランスフォーメーションとは、クラウド・ビッグデータ・ソーシャル・モビリティを活用して、顧客や社会に新しい価値を提供することによって他社にない強みを作り出すこと」と言いかえることが出来るでしょう。

こう考えるとITはすでに道具の域を超えて、ビジネスを進める上での大前提と考えて良いかもしれません。もっと簡単に言えば、すべての企業が「IT企業」になる時代と言えます。

躍進する企業の多くは「IT × 〇〇」を実践している

そのような観点で快進撃を続ける企業を見てみると共通のポイントが浮かび上がってきます。それは「IT × 〇〇」の新しい組み合わせを実現していることです。ITはそもそも非効率だったものを効率化するものです。これまでのやり方では出来なかったことがITの力で可能になる、そんなイノベーションに果敢にチャレンジしているのです。

例えば、Uberは「IT × タクシー」、Airbnbは「IT × 空き部屋」、NETFLIXは「IT × 映画」などなど、まさにクラウド・ビッグデータ・ソーシャル・モビリティを活用して、顧客や社会に新しい価値を提供しているのです。

そしてそれらの中核にあるのが「GAFA+M」です。GAFA+Mとは、google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftの頭文字をとったもので、世界中を巻き込んで破壊的イノベーションを起こし続けている企業群です。

これらの企業の特徴は、第3のプラットフォームそのものを世界中に提供していることにあります。Googleは世界中の情報、究極のビッグデータを検索できる唯一無二の存在です。Amazonはネット通販サービスに加えて、AWSという巨大なクラウドサービスを提供し世界中の企業のイノベーションに貢献しています。Facebookは23億人を巻き込んだソーシャルサービスを築き、AppleはiPhoneとApp Storeによってモビリティ社会を切り開きました。そしてMicrosoftは一時期、低迷をささやかれましたが、ビジネスの中心をパッケージからクラウドサービスに移行し見事に復活を果たしました。

私たちの働く環境は劇的に変化しています。ある日突然、思いも寄らない会社が思いも寄らない形で自社のライバルになる、あるいはライバルにもなれず顧客を奪われるかもしれません。IT活用のレベルではなく、自らがIT企業になる、そんな意識の変化こそが大切な時代なのです。

多能工型人材と専門特化型人材

多能工型人材と専門特化型人材

多能工型人材の重要度が増している

最近、多能工型人材の重要性を唱える記事をよく見かけるようになりました。人材不足が顕著になってきた現在、複数の技能を持った人材へのニーズは非常に高いと言えます。

例えば、工事現場などにおいて、異なる技能を持った職人さんを良いタイミングで複数手配するのがとても難しくなっています。そのような中、一人の職人さんが2〜3工程を一人でこなしてくれるとしたら、それは大きなアドバンテージになるでしょう。建築業に限らず、キッチンとホール、美容師とアイリスト、デザイナーとコーダー、営業とディレクターなどなど、隣り合った職域をこなせる人材は今後ますます貴重な存在になるでしょう。

しかしどうでしょう?あなたの周りにそんなマルチな才能を発揮する人はどれくらいいるでしょうか?そして、あなた自身はそんなマルチな才能を発揮できているでしょうか?

現実問題として、業務に耐えうるマルチな能力を身につけるには多くの時間と適性が必要になります。技能の習熟度は反復することによって上がります。一つの技能を極めるだけでも大変な中で多能工を育てるのは至難の技です。

専門特化型人材を見直してみよう

反面、細分化が進む分野も存在します。もっとも顕著な分野は「セールス&マーケティング」です。元々、日本には「営業」しかありませんでした。営業パーソンが、見込みの発掘から顧客の育成、クロージング、導入支援、サポート、クレーム対応と、一人の顧客に対してマンツーマンで対応するのが当たり前の時代が長くありました。まさに究極の多能工と言えます。

しかし、マーケティングという概念が日本に入ってきたことで、営業部に加えてマーケティング部が普及してきました。実際のマーケティング部の役割は、広報に偏っていると感じますが、それでもようやく細分化が始まったきっかけとなりました。

そして現在は、インサイドセールス、フィールドセールス、マーケティング、カスタマーサクセスなどなど、様々な形で進化が始まっています。そこには各セクションの専門家が存在し、分業体制で成果を上げて行くのです。

例えばインサイドセールスが見込み客の発掘と顧客の育成、アポイントなどを担当し、ホットになった顧客をセールス部門に受け渡すといったことが多くの企業で行われています。

他にもエンジニアリングの世界も細分化が加速しています。特にアプリが普及してからは、デザイナーとエンジニアの橋渡し役として、フロントエンドエンジニアという職種が生まれました。橋渡し役といってもその業務範囲は広く、ユーザーがいかに良好にそのサービスを利用できるかをデザイン面、機能面、技術面を踏まえた上で構築を進めるとても重要なポジションです。

ある一方で人口減に伴って多能工化が進み、ある一方で専門特化型が進むという状況を見ると、人がどこに流れているかがよく見えてきます。言い方を変えれば、今は細分化が進む業界も、いずれは多能工が貴重になる時がくると言えます。時代の流れを感じずにはいられませんね。

そこで忘れてはいけないことがあります。優秀な多能工は、一つの領域を卓越するまで深めていることです。何かの分野でコツを掴んだ人は、その経験をテコにして別の分野でもその才能を発揮することが多いと感じます。

今目の前の業務で一人前と認められることが次のステップへの一番の近道ではないでしょうか?